こんにちは。スキマバイトサービス”グレフ”の広報担当です。
求人広告は、企業の求人情報を掲載し、求職者を集める媒体のことですが、歴史を紐解くと、もとは紙媒体からはじまった求人広告ですが、最近ではウェブサイトが主流となりました。
そしてウェブの求人広告の掲載方法においても、以前は一定の料金を支払って一定の掲載枠に一定期間掲載するのが一般的な型でしたが、ウェブの技術進化により最近では採用できてから費用を払う成果報酬型や、追加費用を支払って自社の求人広告の掲載順位を上位に上げるオプションがあるところなど、さまざまな料金形態の求人広告が誕生しています。
ここではどのような求人広告の種類が存在しているのか把握し、自社に最適な求人広告を選ぶことができるようになってもらいたいと思います。
求人広告の種類
まずは媒体の種類から。主にWEB広告と紙媒体の２種類が主流になっています。
WEB広告
インターネット上に求人情報を掲載することで、求職者からの応募を集める方法です。WEB上で展開している求人サイトをはじめ、自社のHP、SNSなどに出稿する募集広告も含まれます。インターネットを経由して募集広告を掲載することで、多くの人に閲覧してもらえるのが特徴です。
紙などのアナログ媒体とは違い動画を駆使したり、画像、文章のスタイルなどを自由に設定できるため、自社の求人の特徴を広告上で詳細に伝えることができます。
紙媒体広告
紙を使った求人のなかでも、フリーペーパー、新聞の折り込み、チラシなどさまざまな種類があり、直接ポストに投函したりコンビニや駅に設置したりといった方法で購読者を獲得してきました。
WEB広告の台頭によって紙から求人情報を取得する人は減少しつつありますが、それでも特定の地域や読者にアピールできる点は、紙媒体ならではのメリットです。無料の求人情報誌は、コンビニや駅などで頻繁に目にするため、まだまだ一定の応募数は期待できると思います。
また、求人広告の中には、WEB媒体と紙媒体の両方を展開しているサービスもあります。
たとえば、無料の求人情報誌のタウンワークは、紙媒体としての認知度が高い一方で、ウェブサイトやアプリ上での情報掲載も可能です。フリーペーパーに掲載された求人情報は、タウンワークネットにも転載されます。
その他の媒体
基本は上述の通りWEB媒体か紙媒体ですが、その他にも電車・バス・タクシーなどの公共交通機関のなかの広告や、街頭の看板広告などもありますが、もっともリーチを獲得できるのはWEB広告になります。
求人広告の歴史
WEBがなかった時代は紙媒体が主流でしたので、掲載料金＝広告料という考え方なので、掲載した時点で費用が発生する、という考え方が一般的でした。雑誌に掲載するのには取材費・印刷費や配送費など、様々なコストが発生するため、広告掲載そのものの費用というのは何も疑いない常識というものでした。
それまで求人広告と言えば、新聞の折込広告や求人情報誌、フリーペーパーなどで探すのが普通でしたが、時代が流れ、いつしかWEBサイトで求人を検索する時代に突入してきました。
そしてインターネットの世界において次から次へと新しい求人サイトが生まれてきました。しかしながら多数あるライバル求人サイトのなかから求職者に見つけてもらうには、認知度をあげなくてはなりません。 広告予算が潤沢にあってTVCMを打ち出して、宣伝活動をする事ができるような大手の求人サイトとは違い、中小やベンチャー系の求人サイトを持つ企業にとってはそうした費用は捻出できません。
大手に比べればどうしても安定的な応募効果を出していくのは難しいと言わざるを得ません。そこで生まれたのが、この後に紹介する複数の課金方式であると言われています。
求人の課金種別
採用企業のさまざまな雇用スタイルに合わせて、WEBの募集求人も進化を遂げてきました。主に４種類の費用の支払い方法の種類があり、それぞれの特徴を紹介いたします。
掲載課金型
「掲載課金型」とは、求人媒体に求人を掲載した期間に応じて料金が決定する仕組みです。採用人数に上限はなく、掲載期間や掲載場所などで料金が決まるため、もっともスタンダードな形式です。手広く採用活動を進めるのなら、おすすめといえる方法になるでしょう。
応募課金型
「応募課金型」とは、応募数に対して費用が発生する募集広告です。求人を掲載する段階では料金は発生しませんが、応募者数が増えるとその分コストが高くなります。また採用形態によっても料金は変動し、アルバイトの場合は１人採用あたり数千円でも、社員募集の場合は１万円以上になる場合もあります。
さらに応募の前段階で求人募集にクリックする時点で発生する「クリック課金型」というのもありますが、単価がさらに安くなるものの応募や採用に直結しないケースが多いのが特徴です。
indeedも「クリック課金型」を採用していましたが、2022年7月で終了しています。
採用課金型
「採用課金型」とは、採用が決まった段階で料金が発生する形態です。「応募課金型」では応募の時点で課金対象となりますが、「採用課金型」は採用が決まるまでは支払いが必要ないため、じっくりと応募者を見極めたい場合におすすめの課金方法となっています。ただし「応募課金型」より１人採用あたりの料金は高くなります。
成果報酬型
「成果報酬型」は、採用されて実際に就労して給与が発生してから、はじめて料金請求を受けるシステムです。実際に採用しても雇用関係を締結して業務に就かなければ、料金の請求を受けないため、もっとも合理的な課金報酬タイプであると思います。 近年広がりを見せている日々紹介サービスやスキマバイトサービスなどはこのタイプになります。
上記の通り大きく分類すると求人の掲載で完結する掲載型タイプと求職者の行動（応募・採用・就業）によって課金される成果型タイプの２種類になります。
なお、当記事ではアルバイトを中心にご紹介しています。正社員採用の転職エージェントなどは除いています。
また料金体系についてはこちらも紹介していますので合わせてご参考ください。
参照：採用活動を効率化できるおすすめの求人募集方法を詳しく解説
各課金タイプのメリット・デメリット
それぞれの課金タイプについて紹介しましたが、それぞれのメリット・デメリットをまとめてみましたので参考にしてください。
掲載課金型のメリット・デメリット
メリット
掲載課金のメリットはやはり応募が何人あっても、採用が何人あっても、掲載料金以上の費用は発生しないという事です。なので、ある程度の応募数が見込める場合であったり、採用予定数が多い場合には「掲載課金型」がオススメとなります。
デメリット
たとえ応募数が０だったとしても、掲載料金はしっかり取られるという事です。なので、応募があるかどうかが分からない、応募が見込みが低いという募集についてはお勧めできません。
応募課金型のメリット・デメリット
メリット
採用難易度が高く、応募が入るか不安がある場合におすすめです。医療系やエンジニアなど特殊なスキルや、国家資格を必要とする仕事であったり、または不人気な職種も「応募課金型」向きと言えます。
デメリット
明らかに応募が入りそうな人気職種において、応募課金をしてしまうとコスト高になってしまうケースがあります。採用人数の単価によっては採用数が増えてしまうと、掲載課金型の掲載費用より上回ってしまうため、注意が必要です。
採用課金型のメリット・デメリット
メリット
「採用課金型」は「応募課金型」の更に上の成果課金方式だと言えます。採用難易度が高く、仮に応募があったとしても有効応募率が低く、かつ採用される確率が低い募集を行いたい場合には「採用課金型」が向いていると言えます。
デメリット
こちらも応募課金同様、人気職種ではあまり使われることは少なく、特殊な業種での利用になるかと思います。こちらも利用する際は、同業の他の採用状況を熟慮しつつ採用希望人数を明確にして、慎重に利用を検討されることをお勧めします。
成果報酬型のメリット・デメリット
メリット
採用する人数分の報酬だけを負担します。採用にかかるコストをコントロールできることから、少人数から大人数まで幅広く採用する場合に適しているといえます。また広告掲載型と比べても掲載期間の制約が無くなるため、アルバイトをじっくりと探すことができます。
デメリット
大人数を短期間で採用したい場合は注意が必要です。広告掲載型より費用がかかってしまう場合がありますので、採用人数を明確にしてしっかり比較検討することをお勧めいたします。
まとめ
上述のとおり求人掲載には複数の課金タイプがありますので、雇用時期はじめ採用人数、職種などあらかじめ計画をしっかりたてて、採用計画に見合った課金タイプの求人広告を利用されることをお勧めします。
急ぎの場合であったり、比較的採用難易度が高くない募集の場合は、掲載課金型の大手の求人サイトに掲載するのがおすすめです。
一方、掲載課金の求人サイトに何度か掲載したが、思ったような成果が得られなかった場合には成果課金方式の求人サイトを活用して行かれると良いかと思います。
成果課金方式についての応募単価や採用単価は掲載課金と比べて高くついてしまう傾向がありますので見極めてご利用ください。
グレフは成果報酬型で「まずはどれだけの応募を集めることができるだろう」と様子を見るためにご利用頂くこともお勧めしています。課金の対象となるのは実際に勤務終了してまでになりますので、初期登録料、掲載料など、募集に関しては費用がかかりません。
掲載課金型の求人サイトと併用してご利用いただいている法人様はコストパフォーマンスの良い採用活動を行っておりますので、ぜひお役立てください。
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